2024年
- 2024年12月6日 海隆グループ傘下となる
2017年
- 日本野村総合研究所(NRI)に「E-Partner」として認証され、 LZTはNRIの重要な戦略協力パートナーとなった
2016年
- LZT成立20周年記念式典が北京で開催された
- 北京本社が新しいオフィスビルに移転
2015年
- 日本野村総合研究所の招待に応じて、「中國協力パートナーフォーラム」に參加
- 中國の有名なバスルーム?ブランド會社にITソリューションを提供し、開発した「五星オーダーメイド」ソフトウェアシステムが投入され
- た
- 日本の大型木材産業グループにソフトウェアのソリューションを提供し、ソフトウェアの開発プロジェクトの受注に成功
- 日本の有名な生活用品企業Nitoriにソフトウェアソリューションを提供。そしてソフトウェアの開発プロジェクトを受注し、ソフトウェアシ
- ステムのリリースも成功した
- 大連支社で「トヨタ自動車開発センター」を設立し、トヨタ自動車向けのソフトウェア開発プロジェクトを専門に受注
- 済南支社の規模はさらに拡大し、対日アウトソーシングプロジェクトにおいての地方アウトカット比例をよりいっそう高めた
- 「株式會社 LZTソフトウェア」は新しいオフィスビルに移転し、東京支社も新しい業務モデルを開始。それにより、顧客現場の開発プロ
- ジェクトを持ち帰って開発が可能になった
- ソリューション&サービス事業部(SSJ)を設立。それにより、日本の最終顧客向けのワンストップサービスを提供し、ソリューションの研
- 究開発 が可能になった
- 世界の経済社會環境変化に関心を寄せ、焦點を合わせて発展計畫を調整し、グループの3年戦略的転換大計も再制定
2014年
- ベトナム支社は受注するプロジェクトが増加し、お客様の注目を浴びた。野村総合研究所社長がLZTベトナム支社を訪問
- 済南支社の規模は急速に拡大し、地方都市向けのアウトソーシング分野ではよい成果を収めた
- 國內の養老業に力を注ぎ、「北京久齢智通科技発展有限公司」を設立
- 國內の業務部門を再編し、新しい中國業務事業部(CJ)を設立
- 2013-2014年度「國家重點ソフトウェア企業」という名譽稱號を獲得し、業界においてリーダー地位を固めた
2013年
- 北京野村総合研究所(北京)と協力し、製造業業界を開拓。東京支社は3Dモデリングソフトウェア技術の特許権を獲得。また、3D展示に
- 関する方面で先進的なITソリューションを有する
- ベトナム支社は小規模のアウトソーシングプロジェクトを受注し、基本的な発展を遂げた
- トヨタの自動車プロジェクトを受注 大連支社でアウトソーシングプロジェクトを試行
- 北京本社から済南支社にプロジェクトを下請け、プロジェクトのカットアウトは順調に推進
2012年
- 株式會社日立のビッグデータミドルウェア項目を受注
- 「株式會社 LZTベトナム」をベトナムハノイ市に設立
- 「済南利達智通信息技術有限公司」(省略済南LZT)を山東省済南市に設立
- 未來3年の戦略企畫を制定、會社の発展目標を確立
2011年
- 各プロジェクトの規模は急速に拡大し、野村総合研究プロジェクトは証券以外の新しい分野に進出
- GB/T 22080:2008/ISO/IEC 27001:2005 情報セキュリティマネジメントシステム認証を取得
- CMMI3級の認証証書を取得
2010年
- 中國國內の業務を大いに発展させ、E-touchシステム、MOSS OAシステム、セルフフロントデスクソフトウェアを完成。それによって、醫
- 療 システムの製品ラインを形成
- 名古屋支社はトヨタの通商プロジェクトを受注し、「株式會社 日本利達」は新たな発展段階に入った
- 東芝のHIS情報管理システムプロジェクトを受注し、業務は病院コアソフトウェアシステム分野に拡大
- 野村プロジェクトの新しいビジネスモデル「ワンメーカー」を実現し、ゲストサービスと投資信託のプロジェクトにおいて成功を収めた
- 「2009年度國家企畫布陣內重點ソフトウェア企業」認証を取得
- 「技術先進型サービス企業」認証を取得
2009年
- 內部刊行物「LZTタイム」を創刊、會社の団結力強化と社風文化の建設方面において、顕著な成果を収めた
- 東芝の醫用畫像情報システムプロジェクトを受注し、會社の財務管理體系を強化し、集団化財務管理體系に向かって邁進
- 二年間あまりの多大な努力により、野村基金取引システムの投入に成功した
- 「株式會社 日本LZT」が株式移転により、「株式會社 利達ソフト」を東京に設立、會社の集団化を推進
2008年
- 野村基金取引システムの開発規模は會社の記録を更新し、今後の大規模な開発の経験を積んだ
- 「ISO9001」認定を取得
- 「利達智通東芝ソフトウェア開発センター(SDC)」を設立し、東芝の戦略協力パートナーとなった
- 「北京利達智通信息技術有限公司 大連開発センター」事業を分社化し、「大連利達智通信息技術有限公司」を設立
- 完全子會社「株式會社 日本利達」を名古屋に設立
2007年
- 新しい業務分野に挑戦 最終顧客向けのソフトプロジェクトを受注し、攜帯電話漫畫運営會社に投資し、新しいビジネスモデルを試す。原
- 価管理制度を実施し、原価意識を強化
- 北京本社は事業部制を実施し、各事業分野の組織機能を強化
- 會社の規模は引き続き急速に拡大し、人員規模は同時期と比べて40%増加した
2006年
- 日本健康検査プロジェクトを受注し、東芝業務の支柱地位をよりいっそう固めた
- 「北京利達智通信息技術有限公司 大連開発センター」を大連に設立
- LZT企業文化の核心価値観「プロ選手精神」を確立
- 會社內部の管理會議體制を設立 企業の発展目標を明確化し、未來5年の発展計畫を制定
- 會社の規模は更に拡大し、人員規模は同時期と比べて65%増加し、業界のリーダー企業となった
2005年
- 受注した東芝の醫療プロジェクトは順調に進み、お客様の信任と認可を得た。會社の第2の主要業務支柱が基本的に形成。東芝向けの業務
- をいっそう発展するための頑丈な基礎を固めた
- 野村向けの各プロジェクトは順調にメンテナンス時期に転入し、會社のメンテナンスプロジェクトに関する能力を顕著に高めた
- 「グリーンパス」融資認定に合格し、「北京市中関村企業信用促進會」に加入
2004年
- 全面的に渡日研修育成計畫を実施 定期的に日本の出先機関に研修生を派遣し、中日両方に向けてのソフトウェア人材の育成を始めた
- 北京本社で「人事企畫部」を設立 科學的なHRマネージメントシステムを創立し、ヒューマンリソースマネージメントの方面で成果を収め
- た
- 會社の対外宣伝を強化 「第8回中日情報懇談會」に參加し、中國側代表として発言。張勇社長も日本で有名な刊行物「JETRO」の特
- 別取材を受けた
- 北京市科學技術委員會より「北京市高新ソフトウェア輸出企業」の認定を取得
2003年
- SARSがもたらした影響に応対し、非常時にかかわらずお客様の信任を得た
- 北京本社は新住所に移転、よりよい就労環境を提供することで、仕事の雰囲気も高めた
- 「株式會社 日本LZT」を東京に設立
2002年
- 中國政府より「北京市ソフトウェア企業」の認定を取得
- 「北京華智通科技開発有限公司」は「北京中科利達信息技術有限公司」と合併し、「北京利達智通信息技術有限公司」として新発足。そし
- て、野村総合研究所の大型のソフトウェアプロジェクトを受注し、LZT事業の新しい始まりの第一歩となる
2001年
- 「北京市高新技術企業」認定を取得
- 「北京中科利達信息技術有限公司」設立
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